講座への集客ノウハウ（会員企業向け講座・研修の集客におけるＦＡＸの活用）-大木ヒロシ-
経営革新塾等の会員企業を対象とした講座・研修への集客のポイントは対象企業(人)を限定し多回数にわたってアプローチすることです。
何故かといえば、いろいろな意味で忙しい事業者の方々は連絡や案内文を見過ごす事が少なく無いからです。たった１回のチラシでは見過ごせばそれで終わり。見過ごした本人から「なぜ、知らせてくれなかったんだ！」と言われかねません。
ある、商工会のケースですが、経営革新塾の途中から評判を聞き、会員企業の社長さんから、「ウチの倅をぜひとも受講させたいが、なぜ、知らせてくれなかったんだ」と苦情が来ました。しかし、商工会側はその事業所に対して、他所と同じようにチラシを送ってはいたのです。但し、１回だけでした。
結果的には「出しました」、「見なかった」の押し問答で、互いが大変に気まずいことになってしまったという事でした。とは言うものの、チラシ配布もＤＭも予算に限りがあります。そんなに何回も出来ないというのが現実です。
そこで、対象(配布先)を限定することで、１回当たりの配布コストを抑え、その分、３回～４回に分けて実施するようにします。
１回目では見逃された案内が、２回目、３回目には目に留まり、受講を促すというわけです。
どんなにか優れた案内(媒体)も、目に留まることがなければ、それはやらなかった事に等しいことになってしまいます。
目的と対象を明確化することで、絞り込むことが可能になります。
例えば、経営革新塾での集客を考えたとき、その目的は大きくは二つでしょう。一つは受講事業者が経営革新を通じて、時代に見合った事業形態に革新することで経営的な安定と成長を実現することです。二つ目としは経営革新申請を行い、信用保証協会の与信枠の拡大、銀行取引におけるランクアップ等、結果的に有利な経営環境を自らつくりだすことです。
このように、実施目的を考えてみると、対象は後継者を中心とした若手事業者が最も望ましいということになります。要するに「青年部」を中心とした若手メンバーということになります。
この場合、相手が会員企業ですから、個人名、電話番号、ＦＡＸ、メールアドレス等の情報は最初からある訳です。
こうした、情報(リスト)に基づいて配布先を限定し、複数の媒体で複数回に亘って発信することが、経営革新等の会員企業を中心とした受講者募集には最も確実で効率的です。
ＦＡＸ通信と電子メール配信との組み合わせが有効です。
この場合、同じモノを何度も出すのは失礼だし、相手が「無駄ではないか？」と思うこともあります。ですから、内容的には同様ですが表現がやや違う現行を予め用意して、一週間程度の間隔をおいて発信するのが有効です。
ＦＡＸ送信については、「本案内状は後、○回、お送りさせていただきます。これ以上、必要が無い場合はご連絡下さい。発信を中止いたします」の但し書きは必ずつけるようにします。
※ ジャイロ総合コンサルティングでは、経営革新塾等の講演・研修用のＦＡＸ原稿(多回数用)と電子メール原稿を用意しております。お気軽にお申し付け下さい。
次号では、集客の難しい講演会・セミナーで、確実に集めるための「事前セミナー」についてご案内させていただきます。