2010年の創業塾の傾向と対応-大木ヒロシ
昨年度の創業塾・経営革新塾の開催状況に関して各所で聞いてみると、単に「創業塾」「経営革新塾」というだけのケースでは受講者募集に失敗しているケースが目立ちます。
一般の方々の多くが地域経済の落ち込みを強く実感する中で、単に「あなたの夢をかなえる！創業塾」というイメージ型のチラシや新聞掲載広告では参加意欲を触発する可能性は甚だ低くなっているというのが現状ではないでしょうか。
しかし、そうした一方でアラカン世代(団塊世代)を中心に退職後の「就労に変わる生甲斐と収入を意図した創業に対する関心」は決して低いものではありません。
全国的にみて退職後の就職が難しい現状の中で「創業」を考える方は少なくないのです。一般の主婦の方々にしても、ご主人の退職を期に「奥様から外様」への転進願望も高まっています。
潜在的には「創業塾」に対する関心もニーズもあるのですが、地域経済の悪化状況を実感するにつけ、起業の難しさを想い、容易には「創業塾」への参加に踏み切れないのが現状のようです。
こうした状況の中、人口の少ないエリアでも受講者募集に成功しているケースの創業塾として「地方にいながら都市部をも顧客化できる可能性の高いビジネスモデル」を目指す「ネット創業塾」等が上げられます。
要するに、地域のみならず地域外にも顧客範囲を広げられる可能性のあるビジネスモデルを中心にしているケースに成功が目立ちます。
今期の創業塾に関しても、地域顧客に加えて地域外顧客も獲得できる可能性をもつ創業テーマが受講者募集を成功させるポイントになります。
一方で地域の空き店舗等を居抜き型で活用する低コスト化を中心テーマとすることで売上が高くは望めなくても、何とかなりそうな「無理」「無茶」「無駄」を省いた三無主義創業なども地元主婦の創業に対して高い可能性を持っています。
何れにせよ、「地域性を踏まえた具体性の高い創業テーマ」を掲げることで受講者募集に関する成功確率は大きく上がります。
私どもでは昨年の実績を踏まえた具体的かつ地域性を活かせる創業塾テーマを多数用意しておりますが、地域性を無視した創業塾に成功の可能性はありません。ジャイロ総合コンサルティングは開催予定者と徹底的に話し合い、地域の先達の講座も加えるなど、オリジナルで地域性と可能性の高い創業塾開催に向けてお手伝いをさせていただきます。
次号では経営革新塾の傾向と対応について触れます。